エルトゥールル号事件…帰国・その3
事故の報道と共に9月20日から『東京日日新聞』『時事新報』が義捐金募集を始めます。 やや遅れて『毎日新聞』『大阪朝日新聞』他数社も義捐金募集を行います。
一方、当初の社説・論説は、死者への弔意を掲げたうえで、論調は各紙各様でした。
義捐金・海難事故防止・生存者の救済などが多い中、『朝野新聞』のように東京日日新聞や時事新報が進める義捐金募集に対し「義捐金募集目的の如何」と義捐金募集を批判する社もありました。
生存者69名の帰国問題については21日付『東京朝日新聞』社説「土耳古軍艦の沈没」、23日付『東京日日新聞』社説「不幸なる生存者を如何すべき」、同日『時事新報』社説「土耳古遭難者の送還に付き」などにより、世論に一斉に賛同とまではいかなくても日本軍艦を派遣する下地が作られていきました。
時事新報社説9月24日付
状況が一転するのは9月24日『時事新報』社説「重ねて土耳古遭難者の送還に付き」でした。
前日の同紙が伝えた「ロシア公使が申し出たロシア船による生存者本国送還を外務省が受け入れる方向であることと、遭難直後に我が国の軍艦の到着よりも先にドイツ軍艦が生存者の搬送を行ったという2点を取り上げ、世論を主導する事となりました。
翌25日以降の各紙論説・社説は通報艦「八重山」が砲艦「ウォルフ」に後れを取った事実をもって諸外国に出し抜かれた対応の批判を掲載し始めます。
また、政府内でも外務省批判の声が高まります。
但し、ロシア公使の申し出や、青木周蔵外務大臣がそれを受け入れる方向とか、それに関して海軍がマジ切れしているといった各社社説の根拠についてはどの新聞社も事実関係の確認を一切していません。
上記の"根拠"がガセネタや、何者かによる情報操作だったとしても、不平等条約改正や、2年前に制定された大日本帝国憲法と、この年開設予定の大日本帝国議会による立憲制移行のアピールと言う観点から日本の軍艦派遣という流れにつながったと考えられます。
前述の募金活動もこの流れに乗って大きく動きます。 東京日日新聞の義捐金はこの25日から急増し、大阪朝日新聞も義捐金募集を開始します。
東京日日新聞第一面・9月25日付
各社紆余曲折あれども、最終的に総額5000円(2020年換算約1億円)もの義捐金が集まりました。
『時事新報』は義捐金募集だけでなく、その後も他社と異なる展開をします。
他社を圧倒する4000円以上を集め、他社が外交関係の無いオスマン朝への送金方法に戸惑う中、自社の記者野田正太郎を生存者をトルコへ送り返す「比叡艦」に便乗・派遣し義捐金を持参させるというアクロバットを演じたのです。
野田正太郎(撮影時期不明)『時事新報』はこの間に野田記者が寄航先で送った同乗記「日本軍艦土耳古航海紀事」を随時掲載し好評を博しました。 さらに野田記者はオスマン朝に請われて約2年間イスタンブールに留まり、日本人初のイスラム世界派遣・駐在記者となり、また滞在中にイスラム教に改宗し、日本人初のイスラム教徒となりました。